2026年6月9日（火）の東京株式市場では、日経平均株価が前日比1,392円03銭高（＋2.17%）の6万5,416円63銭で取引を終え、4営業日ぶりの大幅反発となりました。前日に2,500円超の急落となった米雇用統計ショックの反動に加え、AI・半導体関連株への買い戻しが入り、アドバンテストや東京エレクトロンなど指数寄与度の高い銘柄が軒並み上昇しました。
一方、米国市場では地政学リスクが再燃し、テック株中心に売り圧力がかかりました。トランプ大統領がイランへの軍事行動の可能性を示唆したと伝わったことで、投資家心理が悪化。ナスダックとS&P500が続落した半面、ディフェンシブ銘柄の比率が高いNYダウの下落は小幅にとどまりました。日米市場が正反対の動きをみせた一日となりました。
この記事のポイント
- 日経平均は65,416円・4日ぶり大幅反発——前日比＋1,392円03銭（＋2.17%）。半導体・AI関連株への買い戻しが主因です
- Nasdaqは-1.60%続落——イラン情勢をめぐる地政学リスク再燃でテック株に売りが集中しました
- S&P500も-0.79%下落——一方、NYダウはディフェンシブ銘柄が下支えし-0.13%の小幅安でした
- ドル円は160.19円——前日の160.29円からやや円高方向で推移しました
2026年6月9日（火）の市場サマリー
| 指標 | 終値 | 前日比 | 前日比率 |
|---|---|---|---|
| 日経平均株価 | 65,416.63円 | ＋1,392.03円 | ＋2.17% |
| NYダウ | 50,722.28ドル | －63.73ドル | －0.13% |
| S&P500 | 7,347.18 | －58.55 | －0.79% |
| Nasdaq | 25,514.43 | －415.23 | －1.60% |
| ドル円 | 160.19円 | －0.10円 | －0.06% |
東京市場：半導体・AI株が牽引し4日ぶり反発
東京市場は前日の急落から一転、幅広い銘柄に買いが入り大幅高で取引を終えました。前日（6月6日〜8日）に相次いだ下落で売られすぎていたAI・半導体関連銘柄に、見直しの買いが集まりました。特に指数寄与度の大きいアドバンテストや東京エレクトロン、ソフトバンクグループなどの上昇が目立ち、日経平均を1,000円以上押し上げました。
円安水準（1ドル160円台）が続いていることも輸出関連企業の収益期待を下支えしており、自動車・精密機械株にも買いが波及しました。出来高も膨らみ、市場参加者の間では「前日の下落は行き過ぎだった」とする見方が広がっています。
米国市場：イラン情勢でテック株に売り、ダウは底堅い
米国株式市場では、地政学リスクの高まりを背景に投資家がリスク資産を圧縮する動きが見られました。トランプ米大統領がイランの反撃に対して「米国は対応しなければならない」と発言したと伝わり、エヌビディア・オラクル・AMDなどの半導体・AI関連銘柄が1〜3%超の下落となりました。ナスダックは-1.60%と大きく売られ、S&P500も-0.79%で引けました。
一方、NYダウは-0.13%と小幅安にとどまりました。ダウ構成銘柄には金融・ヘルスケア・消費財など相対的に安全とみられるセクターが多く含まれており、リスク回避の動きの中でも底堅さを発揮しました。東京との「対照的な動き」は、日米市場の局面の違いを改めて示した一日ともいえます。
為替：ドル円は160円台前半で推移
ドル円相場は160.19円（ニューヨーク終値）と前日の160.29円からやや円高方向に動きました。地政学リスクの再燃を受けてドル買いと円買い（安全資産需要）が交錯したものの、大きな方向感は出づらい展開でした。引き続き日米の金融政策差（FRBの利下げ観測後退・日銀の政策正常化）を背景に、160円台での推移が続きそうです。
今後の注目ポイント
今週は国内外でイベントが目白押しとなっています。米国では中東情勢の展開次第でリスクセンチメントが大きく変わる可能性があり、引き続き要人発言や報道に注目です。また6月11日（木）にはFIFAワールドカップ2026が開幕し、世界的なリスクオフ材料が少なければ株式市場はサポートされるとの見方もあります。国内では引き続きAI・半導体関連の動向が日経平均のカギを握りそうです。
まとめ
6月9日の市場は、東京が4日ぶりに反発する一方、ニューヨークではテック株売りが続く展開となりました。地政学リスクへの感応度が日米で異なっており、当面は情勢の変化に対して機敏に対応することが求められます。引き続き市場の動向から目が離せません。
コメント